こんにちは。tetsuya（＠tetsuya_blulog）です。
新型コロナ感染症が広まり、7月の東京オリンピックも不安視する声が大きくなってきていますね。
私としては、東京オリンピック延期なんてありえない、絶対に開催すべきと思っていますが、不安視する人の気持もわかります。
この記事では、オリンピック延期に反対する理由と、開催するために必要な「心理的免疫」という点について意見を述べます！
インフルエンザと同じ様に、社会がコロナの恐怖に慣れるという「心理的免疫」を獲得することが収束の唯一の方法。
インフルにも慣れたのだからコロナにも慣れるはずで、経済損失を出してまで五輪延期するのは馬鹿らしい
この内容について、記事で詳しく書いていきます。
東京オリンピックの延期には絶対反対すべき理由
まず私の第一の主張として、
東京オリンピックは絶対に予定通り今年開催するべきです。
巷では延期論が既に既成事実のようになっていますが、実際問題としては調整が多すぎて延期というのは不可能でしょう。
結局は「決行」か「中止」の二択しか無く、中止はありえないので決行するしか無いと思っています。
延期、中止がありえない理由は「副作用が大きすぎるから」これに付きます。
どんな治療法にも効果と副作用がある
「社会」と「人体」を同じようなものとして例えると、現在の「イベント自粛」や将来的な「オリンピック延期」は、コロナウイルスに対する一つの治療法です。
そして、医学的な治療法には必ず「効果」と「副作用」があります。
これは人体に使われる様々な医薬品と同じことと考えればいいでしょう。
治療法を選択する際は「効果」と「副作用」のバランスを見て判断する必要があり、どんなに高い効果があっても、副作用を管理できない医者はヤブ医者です。
オリンピック延期の副作用は大きすぎる
「効果」と「副作用」という点を考えた場合、「オリンピック延期」は明らかに副作用が大きすぎます。
関西大学の試算によると、オリンピック延期は約6,408億円、中止は約4兆5,151億円の経済的損失があるそうです。
東京オリンピック・パラリンピックが、新型コロナウイルスの影響で予定通りに開催できなくなった場合、延期は約6,408億円、中止は約4兆5,151億円の経済的損失が推測されることが2020年3月19日、関西大学の分析結果から明らかになった。
引用：リセマム
延期で約6,408億円というのは、随分あまい見積もりのように思えます。
「五輪跡地の活用への投資」まで含めたら、確実に１兆円は超えると思うのですが。
また別の試算では、中止の損失は約20兆円という意見もあります。
東京都オリンピック・パラリンピック準備局によると、2030年までに見込まれる経済効果は約32兆円。年間1.8兆円の効果とすれば、20兆円の経済損失が発生することになるが、新型コロナウイルス感染拡大の影響で、「延期」もしくは「中止」というシナリオが現実味を帯びている。
引用：ヤフーニュース
年間1.8兆円の経済効果が見込まれているなら、1年延期するごとに1.8兆円の損失ということです。
エボラやペストのような猛烈にやばい感染症ならまだしも、中国では既に収束しつつある新型コロナ対策としては、明らかに割に合わない損失です。
新型コロナに対する心理的免疫という考え方
新型コロナに対する社会の対応として、私が重要だと思うのは「心理的免疫を獲得する」という事です。
この点について書いていきたいのですが、ちょっとその前に…
ちょうどこの記事を書いている最中に、面白い動画がアップされたので紹介します。
ホリエモンが、米国国立衛生研究所の峰宗太郎先生にインタビューしている内容です。
アメリカのウイルス感染症対策の最前線で研究をされている峰宗太郎先生へのインタビューで、特に重要な点は以下の３つ。
- 新型コロナ専用の新しい薬を待たなくても既存の薬で対応する方法が確立されつつある
- これだけ世界的に広まった後では渡航制限の効果は低い
- もはやウイルス撲滅は不可能な事を社会が受容したら収束
この記事の内容として、特に重要なのは３番めです。
これがまさに、私が言いたかった「心理的免疫」というものです。
結局コロナが怖いのは「未経験だから」です。
ならば、コロナ騒動を経験して「慣れて」しまえば、怖いものではなくなります。
もう慣れているから、必要以上にパニックにならない事を「心理的免疫」と表現しています。
これは新型インフルエンザの騒動と同じことです。
インフルエンザに対する心理的免疫
新型コロナが流行る遥かに以前から、世界中で恐ろしい感染症が蔓延しています。
言うまでもなく、それはインフルエンザ。
厚生労働省の推計では、日本国内のインフルエンザの患者数は毎年1000万人で、流行による死亡者は約1万人（致死率0.1％）と言われています。
直接的及び間接的にインフルエンザの流行によって生じた死亡を推計する超過死亡概念というものがあり、この推計によりインフルエンザによる年間死亡者数は、世界で約25～50万人、日本で約1万人と推計されています。
引用：厚生労働省
新型コロナと違い、インフルエンザにはワクチンも治療薬もあるにも関わらず、毎年1000万人が感染し1万人が死亡しているのです。
冷静に考えたら、これは凄まじく恐ろしい病気ですよね。
しかし毎年インフルエンザが流行る時期に、今年のような「イベント自粛」や「一斉休校」は行われません。
それは、社会全体がインフルエンザに対する「心理的免疫」を持っているからです。
インフルエンザ対策で行動自粛しない理由
毎年1万人の死者を出すインフルエンザに対して、行動自粛などの対策を行わない理由は、やはり「副作用が大きすぎるから」です。
結局は、経済と人の命を秤にかけてバランスを取っているのが現実なのです。
新型コロナ対策が行われている今年は、インフルエンザの患者数も例年より400万人程度少ないと報道されています。
単純計算すると、今年のインフルエンザ患者数は約600万人という事になり、致死率0.1％なら死者は6000人。
毎年インフルエンザが流行る時期に、今年並みの行動自粛を行えばインフルエンザの死者も1千人単位で減らすことが出来るのです。
しかし、誰もそんな提案はしません。
- 行動自粛の副作用が大きすぎる
- 心理的免疫があるので怖くない
この２つの理由により、極端な行動自粛などのインフルエンザ対策は行われないわけです。
ならば、新型コロナに対しても極端なイベント自粛を行う合理性は無いはずです。
ウイルスは落ち着かなくても人間が落ち着く
新型コロナウイルスが、春になって気温や湿度が上がったときに落ち着くのかはわかりません。
しかし、新型コロナに騒いでいる人間たちのほうは、あと１～２ヶ月もすれば落ち着いてくるのは確実です。
人間は、恐怖にも慣れるし飽きるのです。
マスコミも、朝から晩までコロナコロナで引っ張るのも四月いっぱいが限度だと思います。
前述の通り、新型コロナ自体が地球上から撲滅されることはないので、コロナ騒動の収束は「ウイルス撲滅を持って収束宣言」というような華々しいものではなく、「みんながコロナに騒ぐのに飽きて自然と忘れられる」という形になるはずです。
東京オリンピック延期論は５月まで結論を急ぐべきでない
- コロナは撲滅されないので社会が慣れることで収束する
- オリンピック延期は副作用が大きすぎる
- 7月にはみんな慣れてるので問題なし
新型コロナによるオリンピック中止・延期に反対する理由について書いてきました。
様々な意見があると思いますが、現時点で一番強く言いたいのは「決行・延期・中止どれでもここ1ヶ月以内で判断すべきでない」という事。
現状は明らかに集団ヒステリーであり、誰もが正常な判断力を失っています。
このような状況で、重大な決断をするべきではありません。
個人的には、どっちにしても5月くらいになったらみんなコロナで騒ぐのも飽きているので、予定通り開催と言っても大した反発は起きないではと考えています。
何にせよ、みんなが無事で楽しいオリンピックになるといいですね。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
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